ここには１７００の教会と教師がいるらしい。
しかし、不思議なことに、日本基督教団という団体は教師の検定試験をやって、そのなかの教区での登録を行うが、サラリーは招へい先から直接受け取るという仕組みになっている。したがって、任地がないと、教師の資格があってもサラリーは得られない。こういうひとがいたときに、教区なり教団がどういう対応をするのかは知らない。
これはある意味ひどい話だ。教師として認定はしているし、登録もするのだから、例えば病気などであっても、その間は他の教師を責任をもって充てるとか、そういった手当も含めて考えられて初めて1700人の教師が登録されている団体といえるのではないか。
さきほどサラリーは招へい先の教会から受け取ると書いたが、これも大きな問題だ。聖職者だからこの世の富を求めてはいけない、という話もあるだろう。しかし、一方ではプロテスタントの牧師は結婚もして家族も持つことが許されているので、カトリックの神父とは大きく違う。世俗の中で生きなければならないのである。そうなると、当然ある程度のサラリーは必要ということになってくる。
しかし、問題はそうなると小さい教会ではサラリーを負担できないのでさる。誤解する人がいるが、今の日本の教会は海外からの送金があったりしているのではない。少なくとも日本基督教団の牧師は、招へい先の教会員の献金から謝儀としてサラリーを受け取るのである。したがって、サラリーは教会員の献金の額によってある程度決まってしまうのである。
もちろん牧師としての職務は教会の規模に応じて変わってくるところはある。単純な話で言えば、世話をする羊が大きい教会は多いので、それだけの時間もかかる。それは確かなことだ。しかし、だからといって小さい群れの牧師はサラリーが少なくてよいのか？これは疑問だ。教会の中には、個々の教会ではなく、教会がサラリーを負担するところもあると聞く。やはりそれが正しいのではないだろうか。
また、そのことは、牧師の人事にも影響して来る。サラリーが教会によって違うということになると、どうしても教団や教区が強権的に人事異動をされられない。そうなると、人事は教会と牧師の関係になってしまうのである。例えば単純なことでいえば、自分の親の介護をしなくてはならないときに、遠くにいるより、近くにいったほうがよいだろう。しかしそういった教会を探すのは自分でやらなくてはならない。そうなると、神学校の先輩のつてなどを頼るしかないということになる。また、もっと問題なのは、教団が責任を持たないので、ある牧師が転出すると、すぐに後任が決まることが難しいことだ。一般の人事ではありえないのだが、日本基督教団というところではそれはそれほど珍しいことでもない。
一般に人事というのは”適材適所”が大切なのだと思う。牧師も同じで、大きい教会で事務を取り仕切るのが得意のひともいれば、事務能力はちょっとかけるけど長い時間かけて教会員と話しながら教会を形成していくことに長けた牧師もいるだろう。
それはどちらがいいとうことではなく、適材適所なのだが、どうもそういったことまで考えずに人を割り当てて、本人にも教会にも迷惑な人事というのも行われているように見える。
日本基督教団においては牧師の人事は難しい。なぜなのかわからないが。
